代表理事 藤光謙司独占インタビュー
ATHLETE HONORの立ち上げ経緯について教えてください
この度はこの記事を読んでいただき誠にありがとうございます。
社団の立ち上げ経緯については多岐に渡るのですが、アスリートとして活動している間に日頃感じていたことを改善できる時代になってきたのが一番大きいと思います。
私自身、遅咲きで30歳にしてやっとオリンピックに出場することができました。
しかし、その道のりは前途多難でケガをする度にスポンサーが離れたり、会社をクビになった経験があります。
アスリートの中には、こういった問題から競技を引退しなければならない方がたくさん存在します。
私のように、30歳でもパフォーマンスを上げることができる時代ですし、会社を立ち上げて自分自身で稼ぐこともできるようになってきました。
まだやれるアスリートが外的要因で辞めなければいけない現状をなんとか変えたいという気持ちでこの社団を立ち上げました。
現在具体的に抱えているアスリートの問題はどのようなことがありますか？
実際起こっている問題としては大きく２点あると思っています。
１つは15兆円の規模といわれているスポーツ市場がある中、その中心にいるアスリートたちに還元されていないことです。
競技によっては強化合宿や遠征の際に一切補助がなく、自費で参加や出場せざる得ない現状があります。
世界ランキング制が主流になってきた今では生き残るために世界で戦うことが必須になってきています。
しかし、そこにはまだ各団体の支援が行き届いていないケースも見受けられます。
もう1つは、アスリートの社会的な位置付けが低いことです。
現役中に日の丸を背負って戦ってきたアスリートたちに対して、現在ではあまりサポートがされていません。具体例を上げると、隣国の韓国では圧倒的な成績を残せば徴兵が免除をされたり、体育年金の支給などがあったりします。
そういうことを求めている訳ではありませんが、日本ではメダリストでさえ街中で歩いていても気づかれないということが多々あります。
アスリートは国を背負って戦っているヒーローでもあるので、そう言った意味で社会的な位置付けを上げたいと考えています。
具体的にはどのようにして改善していくのですか？
この社団で実現したいことは大きく２つに分かれます。
１つはアスリート自身の価値の向上。
もう一つは前述の社会的価値の向上です。
「アスリート自身の価値の向上」とはどういうことか説明します。
今では自己ブランディングというものが主流になってきています。
情報発信が容易にできる時代でもあり、うまく使えば自分自身で価値を向上させていくことも十分に可能です。
特に影響力を現役中に付けていくことは、今の競技を盛り上げることにもつながりますし、引退後もその影響力を有効に使うことができます。
しかし、うまく使うことにはテクニックやノウハウも必要ですので、この社団で情報発信などに関しての教育も行っていきます。
また、現在は競技だけに専念という意識よりも時間をより有効に使ってデュアルキャリアやセカンドキャリアも考えることができるようになってきました。
企業と提携し、商品開発やタイアップ企画、イベント、スクールの開設などのプロジェクト単位の起業支援なども行っていく予定です。
そして、もう１つの「社会的価値の向上」ですが、まずはアスリートの福利厚生のようなサービスを提供していくことを第一段階として考えています。
オリンピックのメダリストは今まで合わせて400名ほどと言われています。
日本のために頑張ってくれたアスリートのために少しでも何かしらの価値を残してあげたいと考え、アスリートカードなるものを発行し全国140万以上のサービスを受けられる体制を整えていきます。
どんな社団にしていきたいですか？
この社団は助け合う相互扶助の精神を持った、暖かい場所として作り上げていきたいと思っています。
何かわからないことややってみたいことがあれば、ここにいるメンバー全員でサポートをしていきます。
今まで悩んでいたことや誰にも言えなかったことをマインド面やビジネス面の知見を持ったメンバーが解決したり、新しいことをどんどん生み出していく、そんな場所になれば最高だと思います。
最後に何か言っておくことはありますか？
アスリートの方たちには、是非この社団に登録をして頂いて交流会感覚で参加して頂けたらいいと思います。
イベントなども定期的に開催していくので、最初はフラッと遊びにくる感覚でお越しください。
また、何かやりたいことがあるけど何をしたらいいかわからないという方々にも是非繋がって欲しいです。
企業やクルーの方には、まずアスリートの支援をしていただきたいと考えております。
「自分の企業はこんなサポートができる」というようなご提案がございましたら、是非お問い合わせを頂けますと幸いです。
もちろん、こちらとしても支援をしていただく企業には最大限のメリットを提示できるように努力をして参ります。
東京オリンピックに向けて、盛り上げていきたいと考えておりますので皆様のご協力、ご支援をお願いいたします。